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金鉱株上昇一休み by Zeal 中半

I’m not going to rehash this chart after analyzing it in depth just a few weeks ago.  But scared gold-stock traders can take solace in some brief observations.  First note the early-January-2019 pullback in GDX is far less severe than the early-January-2016 one.  While that month birthed a monster upleg, it wasn’t all rainbows and unicorns until the very end.  Weak-handed excitable traders had to be shaken out before the surge. 数週前に詳しく解説したので再度蒸し返すことは止めておこう。しかし恐怖を感じる金鉱株トレーダーはこれを見直すことで何らかの癒やしになるだろう。第一に、2019年年初のGDX引き戻しは2016年1月初めのものほど深刻ではない。この月に巨大な上昇が始まったが、それが終わるまで常に虹色に輝いていたわけでもない。熱狂もするが手離れの良いトレーダーは急騰前に振り落とされることになる。 Second look at GDX’s solid upleg since early September 2018, which again rallied 22.3% at best over 3.7 months as of January 3rd.  Uplegs are simply series of higher lows and higher highs often unfolding in a defined uptrend channel.  All that still perfectly applies to GDX, its technicals remain very bullish.  Both its upleg lows...

金鉱株上昇一休み by Zeal 前半

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Gold-Stock Upleg Pauses Adam Hamilton     January 25, 2019     2732 Words The gold miners’ stocks have slumped in January, tilting sentiment back to bearish.  This sector’s strong December upward momentum was checked by gold’s own upleg stalling out.  Gold investment demand growth slowed on the blistering stock-market rally.  But uplegs always flow and ebb, and this young gold-stock upleg merely paused.  The gold miners’ gains will likely resume soon, rekindling bullish psychology. 金鉱株は1月に低迷した、心理は弱気に傾いた。ゴールド自身の上昇が停滞し このセクターの12月の強い上昇モメンタムも無くなった。株式ラリーに伴い、ゴールド投資需要増加も弱まった。しかし上昇には波があるものだ、上昇はまだ始まったばかりで単なる一休みだ。金鉱株上昇はすぐに再開するだろう、こうなるとまた強気心理が蘇る。 Most investors and analysts track the gold-mining sector with its leading ETF, the GDX VanEck Vectors Gold Miners ETF.  GDX was this sector’s pioneering ETF birthed in May 2006, creating a huge first-mover advantage that is insurmountable.  This week GDX’s net assets ...

政府閉鎖でわかったが、米国人は景気後退に備えていない

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米国では人口の20%が生活保護(フードスタンプ)を需給しています。これが現実です。 最近の日本の新聞では、優秀な経営者は100億円の報酬を得るのも普通だ、なんて論陣を張る人がいます。でもそれって米国が作り出したものです。決して世界の常識ではありません。企業が借金した資金で、自社株買いで株価を吊り上げ、自らのポケットの株を売っている取締役が大半です。自社株買いを株主還元として褒め称える人もいます。でもほんの少し前まで米国でさえ自社株買いは株価操作だとして違法行為でした。テスラにしろソフトバンクにしろこのあまりの超低金利がこれだけ長期間続くからこそ実現できるビジネスモデルです。一方日本のように極端な量的緩和が進むと、長短金利差を利用するという銀行のビジネスモデルが成り立たなくなります。(一方で市中銀行など不要だと言う人もいますが・・・。たしかアメリカで信用創造をしない銀行の設立申請をしたひともいるようです。預金の貸出、再投資をしないわけで、収入は入出金の手数料だけというわけです。ただし当局の認可が下りなかったそうです。(元記事のリンクを忘れてしまいました、覚えている人がいれば教えてください))。これなら取り付け騒ぎは原理的に起きません。また現在では資金の移動はすべてコンピュータで処理しますからこういう銀行は数人で経営できるでしょう。話がずいぶんと本筋からずれてしまいました、ゴメンナサイ。 ZeroHedgeでもよく取り上げられますが、中産階級が健全に成長しないと経済成長はできません。先進国においてはGDPの大半は個人消費によるもので、収入が上位1%の人が国富の半数以上を持ってしまうと、消費は実質的に上位1%の人からの借金でしかできなくなってしまいます。「適度な」格差解消というのは、単にお涙頂戴の人道主義の話ではなく、健全な経済発展の源です。 Government Shutdown Is Proving Americans Are Not Prepared For A Recession by Tyler Durden Thu, ...

日銀バランスシートとFEDバランスシート比較

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最新の日銀バランスシートとFEDバランスシートを見比べると 日銀のデータはここに https://www.boj.or.jp/statistics/boj/other/acmai/release/2019/ac190120.htm/ 買い上げた国債が 469,511,385,539 千円あります。 一方発行銀行券(現金)は 107,134,096,005千円です。 一方当座預金は、 386,795,287,340千円です。 一方FEDのデータはこちらにあります、 https://www.federalreserve.gov/releases/h41/current/h41.htm#h41tab1 買い上げた債権は $ 3,855,356 M (そのうち 米国債$ 2,220,219 M , MBS $ 1,632,729 M) です。 Federal Reserve Note(現金) は$ 1,657,729M FEDの当座預金口座残高 は$ 2,091,685M、 表にまとめるとこういう具合です。 所有債権 銀行券 当座預金残高 (銀行券)/(債権) (当座預金)/(債権) 日銀(兆円) 469 107 386 23% 82% FED(B$) 3855 1657 2091 43% 54% これを見て日米比較をすると、日本は買い上げた国債代金の大半は当座預金にあり、一方米国ではかなりな部分が金融システムに注入されています。 日米ともに通貨発行は国債を裏付けとしており、中央銀行は国債を持つことで通貨発行してきました。そのため、量的緩和が始まる前から一定量の国債を持っています。下のチャートから大雑把に量的緩和で買い増した債権を推測すると、こういう具合です。 日本 469-100=400兆円 米国 3,855ー800=$3T ということで日米ともに量的緩和を進めてきましたが、その資金の行き先を見ると日本はほとんどが当座預金に積まれたままで市中に出回らず、一方米国ではかなりな部分(約1/3)が市中に流通したようです。ということは米国の場合QTは単なる心理的効果だけでなく、実際に市中の流動性を一定額削減しているようです。当然満期...

どのトレーダも「自らのモニターにコピー」しておくべき一枚のチャート

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米国はよく理解してませんが、日本の場合では量的緩和で日銀が国債買い上げした資金は日銀当座預金にそのままです、市中には流れていません。でもNHKのニュース等では「ジャブジャブ」という表現をアナウンサーが使い、さらに丁寧に水道の蛇口からお金が吐き出される画像まで示してくれます。これって心理効果が大きいですよね。量的緩和とは何かを7時のニュースや新聞でこれ以上丁寧に解説するのはそう簡単ではありません。一般の人も株式をやっている人も「イメージ」で捉える以上はそう簡単にできません。多くの人は量的緩和とはなにか、を理解していないと私は想像しています。 ただし、国債を買い上げるので長期金利が低下し住宅ローン金利等が下がったのは確実な効果です。一方で長短金利差が少なくなると銀行のビジネスモデルが成り立たなくなりますが。 This Is The One Chart Every Trader Should Have "Taped To Their Screen" by Tyler Durden Sat, 01/19/2019 - 18:55 After a year of tapering, the Fed’s balance sheet finally captured the market’s attention during the last three months of 2018. 一年間のテーパリング後、FEDバランスシートがとうとう市場の注目をあびることになった、2018年の最後の3ヶ月だ。 By the start of the fourth quarter, the Fed had finished raising the caps on monthly roll-off of its balance sheet to the full $50bn per month (peaking at $30bn USTs, $20bn MBS...

「Mordern Monetary Theory」は笑えないジョークだ

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MMTはまず日本と中国で実験中でその結果がどうなるかでしょう。結末は国民の反応に依存するのでどこまで可能かの事前判断は難しい、やってみないとわからないというひともいるでしょう。 "Modern Monetary Theory" Is a Joke That's Not Funny by Tyler Durden Sat, 01/19/2019 - 18:50 Authored by Michael Strain, op-ed via Bloomberg.com, Yes, a government that issues its own currency can pay its bills. But piling up debt for no urgent reason is lunacy... そう、政府は自国通貨を発行して歳出にあてることができる。しかし緊急でない理由で債務を積み上げるなんて常軌を逸している・・・ If you follow the debates over U.S. economic policy, you had probably heard of modern monetary theory well before freshman Democratic Representative Alexandria Ocasio-Cortez  spoke  favorably about it earlier this month. 米国経済政策に関する議論を追いかけると、みなさんもたぶん Modern Monetary Theoryのことを耳にするだろう、民主党新人議員 Alexandria Ocasio-Cortez が今月始めに口にするよりも前から議論されていた。 If you thought from the start that the whole idea sound...